| 研修内容 | iOSアプリ開発研修 |
|---|---|
| コースの目標 | iOSアプリが開発できるようになります。 |
| 習得できる技能、知識 | ・iOSアプリの開発環境(Xcode)の操作 ・Objective-Cによるプログラミング ・iPhoneアプリ、iPadアプリ、iPhone/iPad両対応アプリの開発 |
| 実施時期 | 2012年11月～2013年4月 （合計6日間） |
| 実施時間 | 13:00～18:00(研修4時間)／日 |
| 研修費用 | 200,000円（税込）／人 ※要件を満たせば全額助成。助成金の申請も専門家がサポートしますので安心です |
| 実施場所 | 名古屋市中村区名駅二丁目41-10 アストラーレ名駅3・4・6F TimeOffice名駅（下記ご参照） |
| 募集受講者数 | 20名 ※最小開催人数10名 |
| 募集締切日 | 2012年9月28日（金） ※定員に達した場合には先着順にて締切り |
| 対象者(推奨) | Java/C++/C# 等によるプログラミング経験が1年以上ある方 |
| 要持参 | Xcode4.2以降（Mac OS X は10.6, 10.7, 10.8 のいずれか） |
株式会社グルーヴシステムズ
代表取締役 木下 照章 氏
大手IT企業へ入社し主に制御系システムの開発
個人事業開業（フリーランス）
有限会社グルーヴシステムズを設立
iPhoneアプリの開発を開始、企画／制作したiOSアプリは約30本
Androidアプリの開発を開始、企画／制作したAndroidアプリは約15本
岐阜県大垣市にてスマートフォン関連の開発合宿を主催、計5回開催
※ NHK(TV)にて第1回目の様子が放送されました。
制作したiPhoneアプリが「iTunes Rewind 2010」に選ばれました「スマートフォンアプリ開発人材育成事業」の講師を担当
企業様向けのスマートフォンアプリ開発研修／講師業務を本格展開
他、岐阜や名古屋地域で開催される勉強会への参加や、講師を担当
| １日目
2012年11月3日（土） |
Xcodeの基本操作 ・プロジェクトの作成 ・統合環境の使い方 ・実行とシミュレータの使い方 ・UIの作成方法 ・デバッグ方法 ・ログ出力 Objective-Cの基礎 ・Objective-Cの概要 ・クラスの利用と作成 ・メモリ管理 |
|---|---|
| ２日目
2012年11月17日（土） |
UIの作成（１） ・各UI部品の使い方 ・アウトレットとアクション ・ジェスチャー ・アニメーション |
| 3日目
2013年1月19日（土） |
UIの作成（２） ・テーブル（リスト） ・ナビゲーションコントローラ ・タブメニュー ・モーダルビュー |
| 4日目
2013年2月16日（土） |
iPad対応アプリ ・アイコンとスプラッシュ画面 ・iPad専用アプリ ・ユニバーサルアプリ ローカライズ ・文字列のローカライズ ・リソースのローカライズ データ管理 ・アプリの設定情報 ・CoreData（データベース） |
| 5日目 2013年4月6日（土） |
画像 ・カメラ撮影とアルバムから選択 ・画像の加工 通信 ・HTTP通信 ・XMLパース ・JSONパース |
| 6日目
2013年4月20日（土） |
アプリ制作実習 課題に沿って実用的なアプリを制作していただきます。制作後は発表会を実施します。 |
※料金はテキスト代を含みます。
※最小開催人数に達しない場合は全額返金致します。
※研修途中での参加中止はご返金致しません。
※本研修は、成長分野等人材育成支援奨励金のご活用が可能です。(下記ご参照)
〒450-0002 名古屋市中村区名駅二丁目41-10 アストラーレ名駅3・4・6F
TEL:052-541-1222 FAX:052-541-1220
≫詳細はこちら
電車の場合
JR名古屋駅 徒歩5分 地下鉄 名古屋駅 1番出入口 徒歩1分
その他利用可能駅：名鉄/近鉄/ あおなみ線の各名古屋駅
| 1 受講申込 | 申込みフォームより必要事項を入力頂き送信してください。 ※各講座とも定員になり次第、応募を締切りますので予めご了承ください。 ※2012年9月30日（日）時点で最低開催人数に達しなかった場合は、中止する場合がございます。 その場合には、別途、お申込者の皆様にご連絡のうえ、全額ご返金させていただきます。 |
|---|---|
| 2 受付確認 | ご入力頂いたメールアドレス宛に自動受付確認メールをお送り致します。 ※メールが届かない場合は info@sap-c.co.jp までご連絡ください。 |
| 3 お支払い | 受講料のお支払いは銀行振込にてお願い致します。 振込先は、ご連絡いただきましたメールアドレス宛にご案内させていただきます。 |
| 4受講準備 | お支払いが完了致しましたら、受講準備および奨励金申請に関するメールをお送りします。 受講までに事前準備をお願いいたします。 |
| 5受講開始 | 講座スケジュールに合わせご受講となります。 講座スケジュールをご確認ください。 |
厚生労働省 成長分野等人材育成支援奨励金
健康、環境分野は、政府の新成長戦略の中でも重点強化の対象となっています。この分野の成長を支え、生産性を高めるためには、人材の確保と育成が欠かせません。
そこで、健康・環境分野の人材育成のために職業訓練を実施する事業主の皆さまに、新たな奨励金を創設しました。
健康・環境分野および関連するものづくり分野の事業を行っている事業主が、期間の定めなく雇用した労働者、または他分野から配置転換した労働者を対象に職業訓練計画を作成し、Ｏｆｆ－ＪＴ※１を実施した時、その事業主が負担した訓練費用を、１訓練コースにつき対象者１人あたり２０万円を上限として支給されます。
（※１）仕事を離れて行う職業訓練のことをいいます。
①成長分野に該当する事業主
②雇用保険適応事業主である事業主
③職業能力開発推進者を選任し、都道府県職業能力開発協会に専任調べを提出している事業主
(※1選任していない場合は、申請手続きの際に選定可能)
④事業所で雇用する雇用保険被保険者を事業主都合により解雇等していない事業主(申請の日から6か月前～奨励金支給決定の日まで)
⑤支給申請の前々年度前のいずれかの保険年度に労働保険料を滞納していない事業主
⑥他の奨励金を不正受給していない事業主
⑦労働関係法令の違反を行っていない事業主
⑧必要な書類を整備・保管していること その他同種の重複する助成金該当者様は該当しない場合あり
※その他 詳細につきましては別途お問合せ下さい。
※受講料はお申込み時にお振込をお願い致します。
※料金はテキスト代を含みます。
※入社5年以上の社員様のご参加ご希望に関しましては別途ご相談下さい。
※本研修は、成長分野等人材育成支援奨励金のご活用が可能です。(諸条件別途)
①受給資格認定申請書
②訓練計画(全体)
③訓練計画(訓練コース)
④職業能力開発推進者選任調べ(写)(下記ご参照)
⑤雇用保険適用事業所設置届(写)
⑥定款、会社案内、事業報告書、会社設備概要等の成長分野に該当する事業を行っている事を証明する書類
⑦受講者名簿
⑧その他 必要とする書類
①支給申請書
②申請額内訳
③訓練実施・出席状況報告書
④労働条件等申立書
⑤受給資格認定通知書(写)
⑥OFF-JTの実施内容などを確認する為の書類(費用支払領収書、訓練人数を確認する書類等)
職業能力開発促進法第１２条では、事業主に対してその雇用する労働者が入社してから退職するまでの全期間を通じ、各階層に応じた体系的・計画的な職業能力開発を促進するため、その具体的な計画の作成、実施等の業務を担当する「職業能力開発推進者」を選任するよう求めています。
職業能力開発推進者にはどんな人を選任すればよいのですか?
職業能力開発推進者は、当該事業所の労働者の職業能力の開発及び向上に関する措置の企画及び実施について所要の権限を有する者のうちから選任されることが望まれます。 したがって、教育訓練部門の組織が確立されている事業所にあっては当該組織の部課長、それ以外の事業所にあっては労務・人事担当部課長等が選任されることが望まれています。
職業能力開発推進者の担当する職務はなんですか?
1. 事業内における職業能力開発計画の作成及びその実施に関する業務。 多様な教育訓練の手段を有効に組み合わせて、効果的な職業能力の開発を図るためには、各種の施策を適切に選択してその企業に適した職業能力開発計画を作成することが必要であり、職業能力開発推進者には、当該企業の直面する問題点と十分関連づけて、職業能力開発計画を作成することが期待されています。
2. 当該事業所の労働者に対して、職業能力開発に関して相談、指導、周知等の業務。ここでは、職業能力開発推進者には、職業能力開発に関するキャリア・コンサルタントのような役割が期待されています。
3. 国、都道府県、中央職業能力開発協会、都道府県職業能力開発協会との連絡に関する業務。 ここでは、職業能力開発推進者には、職業能力開発行政機関との連絡窓口としての役割が期待されています。
愛知労働局広小路庁舎 愛知労働局 あいち雇用助成室
TEL:052-688-5758 FAX:052-688-5759
所在地
〒460-0008
名古屋市中区栄二丁目3番1号 (名古屋広小路ビルヂング11階)
交通機関
地下鉄「伏見」駅4番出口 すぐ
愛知県職業能力開発協会
〒451-0035 名古屋市西区浅間2-3-14
http://www.avada.or.jp/index.html
受給できる事業主 以下全ての要件を満たす事が必要です。
| 成長分野に該当する事業主である。(定款目的 実際の事業内容) ※本研修は日本標準産業分類の情報通信業に該当する事業所向けです。情報通信業は成長分野に該当致します。 |
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| 雇用保険適応事業主である事業主である。 | |
| 職業能力開発推進者を選任し、都道府県職業能力開発協会に専任調べを提出している事業主である。 (※選任していない場合は、申請手続きの際に選定可能) |
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| 事業所で雇用する雇用保険被保険者を事業主都合により解雇等していない事業主である。 (申請の日から6か月前～奨励金支給決定の日まで) |
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| 支給申請の前々年度前のいずれかの保険年度に労働保険料を滞納していない事業主である。 | |
| 他の奨励金、助成金等を不正受給していない事業主である。 | |
| 労働関係法令の違反を行っていない事業主である。 | |
| 対象受講者が入社5年未満の雇用期間の定めのない社員(正社員)である。 | |
| 受講される研修内容が御社の事業(定款・事業内容)に直接的に必要な内容である。 | |
| 受講者の受講時間は労働時間(業務内である)として社内処理される。 | |
| その他 同種の重複する助成金該当者様は該当しない場合あり ※その他 詳細、ご不明点につきましては別途お問合せ下さい。 |
ありがとうございました｡